MIJS会員企業代表4名が語る「MIJSの良さ」

ご入会について

• MIJSコンソーシアムご入会案内資料[PDF 3.1MB]
• MIJSコンソーシアム「一般会員」ご入会申請書[PDF 96KB]
• MIJSコンソーシアム「スタートアップ会員」ご入会申請書[PDF 197KB]
• MIJSコンソーシアム会則(2023.06.01)[PDF 261KB]

各委員会へオブザーバ参加も可能です。オブザーバ参加、入会をご希望の場合は、事務局までお問い合わせください。
ご連絡をお待ちしております。

お問い合わせ先:
MIJSコンソーシアム事務局
E-mail: 
TEL: 03-6435-8990

会費(年間)

理事会員

入会金：50万円
年会費：50万円

一般会員

【売上3億円以上の企業、団体】 30万円
【売上3億円未満の企業、団体】 10万円

スタートアップ会員

3万円

注)年会費は月割です。途中入会の場合は、当該年度在籍期間分の会費となります。(千円未満四捨五入)
退会した場合は、既に納入した年会費は返還いたしません。

ソフトウエアで日本を強くする

MIJSの大義

・「ソフトウェアで日本を強くする」
・「組織と個人の成長」を促進する
・この信念を強く持つ経営者の団体がMIJSである

MIJSのゴール(あるべき姿)

・企業の成長に貢献する
・会員が自発、自立した組織活動が出来ている
・この業界を楽しくする
・子供に推薦する産業にしたい（現在はまだ地位が低い、人気職種にしたい）

ご入会メリット

・MIJS会員との相互の情報共有（技術、営業・マーケ手法、人材育成）
・会員相互の刺激により個人の成長が図れる
・新たな人脈が形成できる
・協業によるビジネス促進（アライアンス）
※他団体との違い：経営層が積極的に参加し活動をコミットする

ニューテクノロジー委員会

ニューテクノロジー委員会は、会員各社のIT技術者を中心とした委員会です。「知識・経験・好奇心を持ち寄って、1) 切磋琢磨し技術基盤を強化、2) ニューテクノロジーへの取り組み、3) エンジニアコミュニティーを構築」を活動方針として、1～2ヶ月に1度のペースで活動を行っています。活動の中心は、会員各社の事例の発表による知識の共有、希望するテーマに別れての技術調査の2つです。特定の技術テーマに沿った集まりでは無いので、「普段接することのない知識を得ることができる」というのが、1つの特徴です。

営業・マーケティング委員会

営業マーケティング委員会ではBtoBのITベンダーの営業マーケティング分野における様々なテクノロジーを会員企業と共有しています。近年この業界は様々なテクノロジーの変化が起こっています。トレンドに流されることなく、しかし、新しい取り組みを積極的に取り入れ、従来の「人中心」の営業活動をベースにデジタルテクノロジーを加えることでその効果を最大化することが求められています。会員企業にそれらを発信しともに変化していくことが本委員会の使命です。

ビジネスネットワーク委員会

ビジネスネットワーク委員会の目的は人脈形成の場（Meet Up）「学びたい！出会いたい！」を提供することです。世界をより楽しく、豊かなものに変えようとしている企業や変化にチャレンジしているヒト、特定業種に特化して尖ったノウハウを持つ企業や、新しいテクノロジーを駆使し世界を驚かせようとしているヒトなど様々な方に多く参加いただき価値あるマッチングの場として「meetALIVE」というイベントを開催しています。世の中を変えるきっかけの場としてMIJSの入り口的役割を担っているのが当委員会です。

経営者委員会

経営者委員会は、参加者を会員企業の代表者（会長、社長など）に限定し、一般には公表できないような経営者ならではの体験談、知見、ノウハウなどの共有や意見交換を行います。開催頻度は2ケ月に1回程度、参加者が持ち回りで情報提供することを原則とし、外部からゲストスピーカーも適宜招聘します。

人材育成プログラム

人材育成プログラムでは、新入社員等の研修を合同で開催しております。合同開催するメリットとして、各社人事のノウハウを結集しMIJS加盟企業に入社した新入社員等がより充実した研修を受けられるほか、ノウハウやリソースなどが不足している加盟企業においても他の参加企業の人事担当者からイン プットできるといった人事担当者の相互育成があげられます。

会員種類

理事会員

理事会員は理事会メンバーとして、MIJSコンソーシアムの活動方針、計画、予算等の理事会決議に関して投票権がございます。

参加が望ましい企業(参加基準)

1. 代表者がコンソーシアムに対して積極的であり、自ら参加意思があること
2. MIJSの理念を理解し、共に成長する、応援していただける企業であることかつ、以下の条件の一つ以上を満たすこと

1) プロダクトベンダーであること(プロダクトをSaaS等の形態で提供する場合を含み、その合計の売り上げが全売上の50％以上を占めること)
2) 有力な実績のある(認知されている)自社プロダクトを保有していること
3) 今後、プロダクトビジネスを会社の柱にする計画を持っていること